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カテゴリ:よもやまニュース の記事リスト(エントリー順)

よもやまニューストピックス

kage

2018/05/19 (Sat)

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田中将大、今季4連勝

kage

2017/05/03 (Wed)

 ブログ管理人のボックス星人です。

 ヤンキースの田中将大投手は5月3日(日本時間)、本拠地でのブルージェイズ戦に先発し、6回1/3を8安打4失点4奪三振無四球で今季4勝目を挙げました。これで本拠地で9連勝となっています。

 田中といえば、メジャーリーグ開幕戦の対レイズ戦で3年連続の開幕投手を務めたが、2回2/3を8安打、7失点で負け投手となっています。自責点7は4年目のメジャーで自己ワースト。

 早速、全米メディアが田中を強烈バッシング。田中はオープン戦で6度先発し、23回2/3で28奪三振、3四球、防御率0.38を記録している。それがまさかの波乱で、「春季キャンプで最高の成績を挙げたヤンキースの勢いを止めてしまった」とこの日の不調を批判している。

 そんな中でも、前向きに捉える声もありました。「田中は83年のロン・ギドリー以来となる短いイニングの先発登板となった。しかし、ギドリーはその年、21勝9敗、21完投の成績だった」と指摘している。

 今の勢いなら、あながちこの指摘も間違っていないですね。

 さて、徐々に調子を上げている田中ですが、何が良くなったのか。特に、4月20日(日本時間)の本拠地ホワイトソックス戦が鍵をにぎっていると思います。やはり、伝家の宝刀「スプリット」が今季最高の出来だったといわれています。

 この日はボールを低めに集め、ジョー・ジラルディ監督が「スプリットがよかった。スライダーもゲームが進むうちに良くなった」と話したように、変化球の切れ味も上々だった。

 田中自身も「投球フォームに不振の原因があると考えていた。解決策を見つけた」と言及。「明らかに、正しい方向へ向かって踏み出したと思います」と確かな手応えを示している。

 圧巻は、4月28日(日本時間)の敵地でのレッドソックス戦。今季5度目の先発に臨んだヤンキース田中が、9回をわずか97球で3安打無四球無失点に抑える完封劇を披露しました。

 ヤンキース投手で「宿敵」レッドソックスを相手に無四球完封勝利を収めたのは、2001年9月2日に通算270勝を誇るマイク・ムッシーナが記録して以来16年ぶりの快挙。自身のレッドソックス戦連勝記録も「5」に伸ばしています。

 5月3日(日本時間)の勝利でチームは16勝9敗となり、東地区トップタイとなりました。まさにチームを勝たせるエースの投球を続ける田中。これで開幕戦黒星の後は4連勝。存在感は日に日に大きくなっています。




 


緊迫する北朝鮮情勢

kage

2017/04/13 (Thu)

 ブログ管理人のボックス星人です。

 米トランプ政権が朝鮮半島近海に原子力空母カール・ビンソンを派遣し、単独での対北朝鮮軍事行動も辞さない構えを見せている。対する北の金正恩政権も一歩も引かず、米国と全面対決する姿勢を示しており、自ら組織した軍の特殊部隊を視察し、「敵の本拠地を破壊できる準備ができている」と威嚇している。

 にわかに緊張が高まる北朝鮮情勢ですが、両国の本音はどうかということになりますね。やはり、カギを握るのは中国ということにならざるを得ず、早速、中国の習近平国家主席は12日、トランプ大統領と電話会談し、改めて自重を促したほか、朝鮮半島の安定維持に向けて「平和的な問題の解決」を主張したとされている。

 先の米中首脳会談の最中に、アメリカがシリアに対する攻撃を行い、北への単独攻撃も辞さないトランプ政権の強硬姿勢を見せつけました。アメリカとしては、シリアに対する攻撃を表面上は化学兵器の使用としているが、本音は中国の対北圧力強化を促す為に利用したとも考えられますね。

 中国としても、アメリカの圧力に対してどこまで本気で行動できるかですが、あまり期待は出来ませんね。中国における北朝鮮政策の基本原則は「朝鮮半島の安定」を維持する事で、朝鮮半島の安全保障のバランスが崩れ、大量の北朝鮮難民が押し寄せる事態は絶対避けなければなりません。

 その為には、アメリカの武力介入を絶対阻止しなければなりません。自国の「裏庭」にアメリカがミサイルを撃ち込むのを許せば軍事大国のメンツも丸つぶれだからです。

 一方、アメリカとしても本当に北朝鮮への空爆はできるのかということです。シリアに対する攻撃と違って、かなりハードルが高いのではないでしょうか。北朝鮮に対して、部分的にとはいえ攻撃を加えれば、北朝鮮の反撃により、韓国が多大な被害を受けることになり、韓国の政権は容認しない可能性があります。

 また、在日米軍の事を考えると日本も無傷では済まないでしょう。早速、共産党の志位委員長は「アメリカが北朝鮮に先制的な軍事行動をとった場合、韓国や日本を巻き込んで深刻な武力紛争に発展し、おびただしい犠牲が出るのは避けられない。安倍政権はアメリカに対して、外交的解決の立場に立つよう強く働きかけるべきだ」と述べています。

 北朝鮮も本音では最終的にアメリカ側が折れることを期待していると思われます。北朝鮮の当局者は、「イラクやリビアなどは核兵器を持たなかったから政権が転覆してしまった。核があれば攻撃されない」と考えており、シリアへの攻撃を受けて、体制の保証に核は必要だという考えを一層強めているといわれています。

 以上のことから北朝鮮は今後もミサイル開発や核実験を止めないでしょう。しかし、レッドラインというものがあります。何がレッドラインになるのか。射程がアメリカ本土に達する1万キロとみられるICBM=大陸間弾道ミサイルの発射実験なのか。まさに究極のチキンレースである。




 


東芝、相次ぐ優良事業の切り売りで解体の危機

kage

2017/02/16 (Thu)

 ブログ管理人のボックス星人です。

 東芝は14日、2016年4~12月期決算の見通しで、米原発事業を巡る7125億円の損失を計上することを発表し、実質的な債務超過となった。

 半導体事業を分社化して、株式の半数超の売却を検討することなどで債務超過の解消を目指すらしいが、相次ぐ優良事業の切り売りで東芝は事実上の解体の危機に直面している。

 2015年度に発覚した不正会計問題の際には、医療機器子会社と白物家電子会社を売却し、東芝は債務超過を免れた。

 不正会計の問題から続けて、これで3期連続の最終赤字決算になることも確定的になり、このままでいくと東証は、東芝を上場廃止にするかどうかの判断を迫られることになる。

 かつて重電業界の雄として、幅広い電機分野にビジネスを広げてきた東芝を待つのはジリ貧の未来しかない。

 それにしてもなぜ、こんなことになってしまったのか。それはあのシャープと同じで、東芝経営陣の経営力不足であることは間違いありません。東芝の社員が本当に気の毒でなりません。

 つまずきは、2006年に決まった米国の原発メーカー、ウェスチングハウス(WH)の巨額買収だったといわれています。

 買収価格は6000億円を超え、三菱重工業に決まりかけていた案件を横取りし、そのために破格の金額を投じたらしい。2000億円が相場と言われた3倍の買収価格です。

 原発というリスクの高い事業に社運をかけた経営判断だったのですが、今となっては完全な失敗でしたね。

 確かに、買収後のリーマン・ショックと東京電力福島第一原発の事故という不運があったのは事実ですが、破格の買収額が重荷になり、抱え込んだ含み損を隠すため、全社ぐるみの「粉飾決算」を指示した経営トップの責任は免れません。

 さあ、名門「東芝」は今後どうなるのでしょうか。目が離せませんね。



トランプ大統領の「的外れ日本批判」に日本困惑

kage

2017/01/27 (Fri)

 ブログ管理人のボックス星人です。

 アメリカのトランプ大統領は23日、企業の幹部などとの会合で、日本について、「われわれが日本で自動車を販売する場合、日本は販売を難しくさせている。しかし、日本はアメリカでたくさんの自動車を売っている。この問題は協議しなければならない。これは公平ではない」と述べました。

 これについて、日本の皆さんはどう思いますか。確かに米国車が日本であまり売れていないのは事実ですが、それは日本市場が閉鎖的なことが原因ではなく、米国車に魅力がない、つまり日本の消費者のニーズをつかめていないからではないでしょうか。

 同じ輸入車でも日本はドイツ車の人気が高く、高級車御三家のベンツ・BMW・アウディと外車の中では比較的購入しやすいフォルクスワーゲン等、日本ではドイツ車が「一人勝ち」の状態です。

 同じ高い金を払うなら、誰も魅力のない米国車など選びません。日本の風土に合わせた商品開発をしていないから売れないのであって、燃費・性能・車両価格・アフターサービス等、やるべき課題が米国車には山積しています。

 また、日本は米国車の輸入関税をゼロにしており、そのほかの規制についても輸入車について国産車と同じ扱いです。その一方で、米国は日本車に2.5%の関税をかけており、関税だけの比較で見れば、米国の方が輸入に障壁を設けているのです。

 それと、日本の自動車メーカーの米国での販売シェアは4割弱を占めていますが、そのうちの半分以上が現地生産といわれています。ツイッターでヤリ玉にあげられたトヨタにしても、米国で約13万6000人の従業員を抱えている。

 日本の自動車各社は米国での現地生産を増やしており、雇用の増加にも大きく貢献しています。このような状況を理解していれば、冒頭の発言は出てこないでしょう。

 このように事実誤認や事実に基づかない発言が目立つトランプ大統領ですが、TPPから離脱するための大統領令の署名や「的外れ日本批判」により、今後も日本に対して圧力をかけてくるとしたら厄介なことになりそうです。

 さあ、安倍総理がこれに対してどう対処するか、見ものですね。